SEO（ウェブマスター）コラムの最近のブログ記事
先日、UCCがtwitterを使ったキャンペーンで炎上してしまった事件がありましたので（経緯やまとめは徳力さんの記事が分かり易い）、いわゆる、ソーシャルメディアマーケティングについて少し記しておきます。
既存の枠組みであった、テレビやラジオなどの、いわゆるマスメディアを使ったマスマーケティングに対抗する存在として比較されがちなのが、インターネットを使ったウェブマーケティングです。
その中でも、Googleに代表されるロボット型検索エンジンが、より一般的なウェブ世界の入り口となるにつれて、重要視されるようになったプロモーション手法としてSEO（Search Engine Optimization/サーチエンジンオプティマイゼーション）が出現し、その後、それを包括する概念、マーケティング手法としてのSEM（Seach Engine Marketting/サーチエンジンマーケティング）が確立されました。※似た言葉で、SMO（Social Media Optimization/ソーシャルメディア・オプティマイゼーション)などもありますが、少し趣旨が異なるので、本稿では触れないこととします。
そして、今、より新鮮な捉えられ方で盛り上がっているのが、SMM（Social Media Marketing/ソーシャルメディアマーケティング)というわけです。
とはいえ、ソーシャルメディアマーケティングという概念自体は、ブログやSNSなどが台頭し始めた時期から既に存在しており、特別新しい言葉でもありません。しかしながら、ここにきて、ウェブ業界とは何ら関係のない大企業や小さな商店ですら、ソーシャルメディアマーケティングという手法を我先にと試みている様子が、何かにつけて耳に入るようになってきているのはなぜなのでしょうか（くしくも、その代表的な失敗事例となってしまったのが、冒頭のUCC事件となわけですが……）？
これはひとえに、現在のソーシャルメディアの存在が、かつてのソーシャルメディアには無かった、新しい価値や概念を持ち始めたためだと考えられます。
数年前のソーシャルメディアを使ったマーケティングを思い起こしてみても、ほとんどは従来のバナー広告を使ったプロモーションに落ち着いてしまっていましたし、また、少し新しい感覚のあるマーケティングとしては、例えば、セカンドライフへの出店やmixiの公式コミュニティなどの利用が挙げられるでしょうが、ではそれらが商品やサービスの利用に大きなインパクトを与えるほどの「新しい手法」として確立されたかというと、答えはNOでしょう。前者については、日本ではサービス自体が失敗しています。
消費者目線とか相互対話といった耳触りのよい言葉によって受け入れられやすい側面がある一方、多くは、それ以上の、費用やリソースに見合う具体的な何かは、得られづらかったはずです。
その原因は、それぞれのソーシャルメディアが比較的内に閉じた性格を持っていたため、メディア単体で考えると、あまりにも規模が小さかったからであったり、一般的に費用対効果が曖昧といわれるマスマーケティングに対するウェブマーケティングであるべきはずなのに、上述の消費者目線や相互対話といった「漠然とした価値」しか見い出せなかったからでもあります。
とはいえ、ウェブを使ったプロモーションを売る立場の人間は、そういった新しい感覚の手法を、さも効果が期待できるかのように吹聴していたでしょう。また、特に新しさや最先端が「漠然と」求められる、企業のウェブプロモーション担当者も、代わり映えのしないバナー広告に頼ったプロモーションだけでは何かと社内的な居心地の悪さがあるのか、そういった手法を試してみたりしていたから、ある程度商売として成り立っていたのだとは思います。が、それもたいした規模にはなり得ていません。
閑話休題。
一方で、昨今のソーシャルメディアはというと、各々のサービスの垣根を越えて相互に乗り入れつつ成長し始めた結果、リーチは飛躍的に拡大し、かつてないほど瞬間的な情報伝播力、リアルタイム性を持ち始めています。
伝播力、リアルタイム性という点については、twitterというサービス自身の特性も大きく寄与していますが、それに加えて、例えば、いくつも出現している、複数のソーシャルメディアでの自分の発言をまとめて配信するサービスやツールであったり、twitterとブログやSNSも、RSSなどを通じて、相互に情報を流通させ合うといった利用が普通になってきていますから、たった一度でも、何かのメディアに向けて発言をすることによって、それは、ソーシャルメディアという巨大な空間に露出されることになります。またソーシャルメディアの利用自体も、スマートフォンなどの普及により、より日常的に更新しやすいインフラが整い、リアルタイムな状況報告も容易になったりと、「相互乗り入れによるリーチ拡大」と「瞬間的な伝播力」「リアルタイム性」において、大きな価値が生まれているわけです。
さて、ここで、マスマーケティング・SEMと、ソーシャルメディアマーケティングの違いについて触れておきたいと思います。
SEMは、それほど古いマーケティング手法ではありませんが、比較的いろいろな企業が、現在も有効に活用している手法です。それはなぜかというと、マーケティング担当者の思考的に、従来からのマスマーケティングと極端に大きな違いのないものであったという点が重要です。
効果測定への感覚の違いはありますが、マスマーケティングとSEMには、企業からの一方的な思考によって、どのタイミングでも開始、中止、終了でき、お金さえ掛ければ、一定の効果が比較的短いスパンで期待できるという共通点があります。
一方で、ソーシャルメディアマーケティングは（昨今話題になっているのはほとんどがtwitterを中心したマーケティングですから、あえてtwitterに限定した話をしますが）、たとえば、企業がアカウントを開いたからといって、他の多くの利用者にフォローされなければ、全く意味をなしませんし、お金さえ払えば、数万件単位のフォロワーをつけられるという類のものでもありません。
また、UCCのように、ボットなどを使った一方通行の配信が成立しづらいのは、事件の経過を見れば容易に理解出来ることでしょう。
ソーシャルメディアマーケティングは、従来の企業のマーケティング、特にプロモーションに取って代わるものにはなり得ません。
より正確に伝えるとするならば、ソーシャルメディアを、商品やサービスに関するプロモーション・販売促進のみを目的として、狙って活用することは、将来的には、困難になるだろうと言うべきかもしれません（「将来的には」という意味は後述します）。
企業がソーシャルメディアマーケティングを考えるにあたっては、上述の通り、たとえ企業のアカウントであっても、一方的な情報発信が通用しません。つまり、他の利用者に、企業のアカウントや発言、または存在を「求められる」状態を作り出さなければならないのです。※例外として、既に多くのファンを獲得している企業やサービス、商品であれば、こういった類の使い方もある程度は可能でしょうが。
それにあたっては、大前提として、他の利用者と同じく、中長期的に情報を発信し、相互にコミュニケーションを取ることが求められるはずですから、その前提で考えれば、つまりは、従来の「このサービスを始めたい。すぐに売上を立てたい。だからプロモーションをしないとけない。どういう手段でやろうか？」という思考ロジックが成り立たないということです。
もちろん、短期的な活用も不可能ではありません。それにあたっては、企業とフォロワー相互にメリットがあることや、従来のウェブプロモーションの成功事例よろしく、多くの人に「面白がられる」ことが、重要というよりも、必須条件になると考えられます。
これらの最近の事例の一部を挙げるとすると、
といったものがあります。いずれも、面白がられた結果盛り上がったものや、知識や情報といった抽象的なもの以外に、具体的に利用者自身にメリットがあるケースです。
ただ、これらは、ソーシャルメディアマーケティングの本質を十分に活用したものとは言い難いのではないか、というのが率直な感覚です。
twitterを使っているという点以外においては、企画自体はありがちなものですし、例えば、前者二つについては、媒体が数年前のmixiであっても同じような取り組みが出来るでしょう。フォロワー数割引は、twitterという存在がこの瞬間劇的に盛り上がっているからこそ、多くのメディアにその取り組み自体が取り上げられた結果の成功と言えますし、大名なうも、それらのやり取りを公開すること自体が成功にいたったマスト条件というわけでもなく、極端に言ってしまえば、むしろダイレクトメールや電話でのやり取りを活用した方が、お互いにスムーズであるとも感じられます。道案内なんていうのは利便性を考えると特にそうですし、いずれ面白がられなくもなるでしょう。
いずれも、伝播力というソーシャルメディアの新しい価値も成功の一因となっていることは確かです。しかし、意図してそれを活用出来るのは、競合が少なく、急激に盛り上がりを見せているという土壌あってこそのものだと考えます。今は一定の成果が得られるかもしれませんが、これまでの既存の思考ロジックでの活用では、そう遠くない将来に、おそらく限界がやってくるはずです。これが、将来的には難しいだろう、と上述した背景です。
ソーシャルメディアに関するニュースや話題は、日ごろからtwitterやブログなどのソーシャルメディアを利用し続け圧倒的多数に支持されている、いわゆるインフルエンサーが発信したものが何かのきっかけで爆発的に広まった結果、他のメディアにも取り上げられたために僕たちの元にまで届けられた、というケースも多くありますから、それらを鵜呑みにした安易な活用は、なかなか成功しないでしょう。
マスマーケティングやSEMなどのように、普遍的かつ効果的な手法として確立出来るかどうかは、これから見守りつつ試行錯誤するとして、まずは、ソーシャルメディアを使って何かをしよう、しないといけないという発想から脱却し、第一歩として、ソーシャルメディアという巨大な空間に、自分、あるいは自分たちの存在を確立するという目標から始めることが適切なのかもしれません。
その結果として、そのソーシャルメディアにおける自分の存在自体が、マーケティングとして活用できる価値あるものになっていく、という類のものであるようにも感じます。
なお、本稿は、ソーシャルメディアマーケティングにおいても、比較的、プロモーションという目的に寄った視点で論じています。既存顧客の囲い込みや商品開発・改善、カスタマーサポートなどでの活用事例というのは、今後も順調に増えてくるのではないかとも考えています。
先日久しぶりに新しい自分の媒体をリリースしたので、新しいキーワードの毎日の順位チェックという日課が出来て無邪気に楽しんでいます。
さて、昨年からのSEO動向では、被リンク、特に人為的に操作されているような被リンクの効果が随分落ちているような気配や、そういった話題を目にすることが多かったですし、自分自身もそう感じていますが、とはいえ…とはいえ……、やはり被リンクの効果は絶大だなぁと改めて実感しています。
今僕が持っている新しい媒体は、この約一カ月で、比較的安定運用されている、そこそこのオーソリティサイトからの自然な発リンクが数本（二桁に行かない位）、こちらもそこそこのオーソリティサイトである自社媒体からのリンクが数本（同じく二桁に行かない位）、後は自然増する一般ユーザーのブログなどからの発リンクが数十本といったレベルの被リンクを獲得しています。
この程度ですし、htmlソースもそれほどきれいなものではなく、ソース上部にはガッツリと文書構造を乱すようなプログラムも挿入されちゃっていますが、中規模クラスの複合ワードや単体ワードで上位表示がなされ始めているようでした。
特に顕著なのがGoogleです。フッターリンクが軽視されつつあるというのが、ケースバイケースだったのか、あるいは、他の自然な発リンクが、適切に認められた結果なのかは判断付きませんが、合わせ技での効果は少なからずあるであろうという前提での取り組むことについては全く問題なし、という現状理解でよろしいようです。
ちなみに、同じタイミングで、関連キーワードの詰め込みや出現率なんかを意図した修正もしていましたので、多少こちらの影響もあったのでしょう。
スパムさえしなければ、古典的なド直球SEOでも、まだまだ行けますねぇ。
いとをかし。
ところで、yahoo!で上位表示されていないというのは、そもそもy!クローラの性能不足のような気がしてなりません。
というのも、そもそもトップページがきちんとインデックスされていなかったりするので……。
と、効果が出ないと、すぐに検索エンジンの不具合とか性能のせいにしちゃう悪い癖がなおらない人、いませんか？
最近ぼやっと思っていることですが、ウェブページからの発リンクが検索エンジンのアルゴリズムの一要因として、重要視されるようになりつつあるのかなぁと感じています。
テーマの関連するウェブページからもらう被リンクが、検索順位に対して良い影響を与えるということは、昔から言われていることですが、逆に、自サイトのページに関連するテーマのウェブページへリンクを発っすること自体にも、効果があるように思うのです。
これは、先日のPageRank Sculptingの騒動のときに思ったことです。
nofollow属性は、そもそも、自サイトからの発リンクに、リンクジュースを渡さないという意思表示を、発リンク側がコントロールすることができるタグですが、PageRank Sculptingが約1年前にアルゴリズム変更により無効となったと発言したGoogleのMatt氏の発言を見る限り、外部のウェブページに発リンクすることによって自サイトに留保できるリンクジュースが減ったとしても、そのリンク先によっては、何らかのアルゴリズムによって、それ以上の加点がなされていると考えなければ合点がいかないためです。
ページランク（特に我々が確認できるツールバーページランク）という存在が、現在のSEOにとって、ほとんど順位の決定要因になっていないというのは、よく言われていることです。
また、検索エンジンは、検索ユーザにとって最適化された情報を表示することを目的としています。
そういった前提も踏まえると、リンクジュースを外部に渡す行為、あるいは、nofollowによってリンクジュースを破棄する行為によって、自サイトのランキングが下落してしまうと考えるのはナンセンスであり、それを補ってあまり得るなんらかの順位決定要素が存在すると考えるのが自然です。
良質なブログやウェブサイトは、適切な記事に適切なキーワードでリンクを渡しますし、一般的に不適切であると考えられる記事に対しては、これも適切にnofollowを使用すると考えられます。
冒頭のPageRank Sculptingは、ウェブサイトオーナーが、自サイトのランキングの上昇のみを考えて使い得る施策ですから、当然、検索エンジン側からは規制対象になるでしょうし、実際、Googleは1年以上前にこの仕様を変更したとのことでした。
今回のこの騒動に踊らされた側のウェブサイトオーナーは、今後SEOを考えるにあたって、都度、検索エンジン側の思想に立ち返って考えることが必要なのかもしれませんね。
そういう意味で、テーマの関連するウェブページへの発リンクがSEO的に効果がある可能性がある、という前提があったとしても、それを意識した上での施策を進めてしまうと、おそらく、何らかの規制を受け、結果として、マイナスの影響を受けてしまうということになるのかもしれません。
SEOという言葉が新鮮な響きをもって受け入れられていたのも、今は昔。
SEMやSMOといった言葉ですら、すでに新しくはなくなっていますが、いずれにせよ、ウェブ担当者にとって、SEOというのは、「取り組めば勝てる」類のものではなく、「取り組まなくては勝ち目がない」といったものに変わってきました。
そんな状況ですから、いわゆるビッグキーワードでのSEOを、後発のサイト、特に小規模なサイトが実践し、満足し得る結果を得るのは、非常に困難です。仮にお金をかけたSEOを実施するにしても、費用対効果がどれほどのものなのか。最悪の場合、普通に広告を出稿する方が、良い結果を得られることすらあるかもしれません。
しかしながら、上述の通り、「取り組まなくては勝ち目がない」のがSEOであり、その点において、特に後発かつ小規模なサイトのウェブ担当者は頭を悩ませているものと思います。
ということで、今回は、そういったサイトにおける、SEOへの取り組み方について、触れておきたいと思います。
上述の通り、そんな背景で、リリース直後のスタートアップにおけるトラフィック獲得を目的として、ビッグワードのSEOに取り組み、結果を得ることは至難の業です。すべてが無駄とは言いませんが、結果が出るまでに、1年、2年といった中期的な計画が必要でしょう。
しかし、企業が運営するウェブサービスである限り、数年といったスパンで猶予が与えられるケースは稀でしょうから、ある程度、速効性のある施策を取ることが求められます。
そういった前提を踏まえますと、やはり、ビッグキーワードを意識したSEOは、泣く泣くではありますが、捨て（もしくはプライオリティを下げ）ざるを得ませんから、別の戦略を考える必要があります。
ざっくりですが、そういった際に必要な考え方としての要素は、以下3点に集約されるかなと思います。
1：ビッグキーワードの「関連検索語」を含む「複数語検索」を意識したSEO
2：競合の少ないキーワードの組み合わせ
3：高いコンバージョンが予想されるキーワードの組み合わせ
1点目については、ロングテール思想に近いですが、ビッグキーワード周辺に存在する、中規模～小規模の関連語までを意識して、キーワードの選定を行うという意味です。
たとえば、「不動産」というビッグキーワードに関連するサービスを運営していたとすると、そのサービスの趣旨にもよりますが、「不動産」というキーワードでSEOを考えるのではなく、「不動産 情報」とか「不動産 売買」といった不動産に関連するサービスやウェブサイトを表す補足するキーワードを含んだ検索語をターゲットとしてSEOを施すということになります。
「不動産」というキーワードが、すでにビッグ＆競合が非常に多いので、「不動産 情報」や「不動産 売買」も、複数後検索とはいえビッグキーワードになってしまっていますが、そういった場合は、たとえば「不動産 情報 東京」など、さらに限定してみるわけです（不動産というキーワーが大きすぎて、この例でも絞り込めませんが）。
2点目については、実際に検索してみるのが良いでしょう。
想定した複合キーワードでの検索結果において、消費者が求めているだろうサービスにマッチするウェブサイトが多く表示される場合は、競合が多いと判断します（そのキーワードで、競合が既にSEOを行っている）。そうではなく、求めているはずの検索結果が得られていないと思われる場合には、検索語に対して低いスコアリングで上位表示されているということになりますから、比較的容易に上位表示が実現できます。
当ブログの直近の例でいうと、先日の「ジェイプロジェクト 流出」や、「三沢 動画」という複合キーワードで、エントリーをパブリッシュする直前時点で上位表示されるページに、そのキーワードが求めているであろう検索結果が含まれていなかったため、パブリッシュ後、特にGoogleは10分程度で上位表示されたこともあり、直後から約1日程度は、非常に多くの方に、エントリーをご覧いただく結果となりました（三沢さんには、改めてご冥福をお祈りいたします）。
3点目については当然のことですね。1，2点目を満たしていたとしても、そのキーワードを検索するユーザの求めるコンテンツやサービスを提供していなければ、再訪問はありませんし、商品が売れることもないわけですから、自分が提供するコンテンツやサービスを本当に求めているユーザーをターゲットに見据えたうえで、1、2点目の要素について、考えることが重要なわけです。検索エンジン側の思想としても、「検索ユーザに対して、最適化した情報を提供する」ということが大前提ですから、目先のトラフィックだけを意識して、検索結果に、いわゆる「ゴミページ」をばらまくのは、自重した方がよいでしょう。そういうウェブページは必ず淘汰されますし、個別には成功したとしても、それを継続するのは、やはり体力勝負になってしまいます。
おおむね、以上のような要素について意識していれば、小規模サイトであったとしても、初期のプロモーションとしては、十分な結果を得られるはずです（先の「不動産」のように、すでに競合がひしめきすぎている市場の場合は厳しいでしょうけれど）。
SEOは、取り組めば取り組むほど深い世界ですが、検索エンジンの「検索するユーザーに対して最適化されたコンテンツを提供する」という大前提さえ忘れずに意識しておけば、あとは、自分が発信するコンテンツのクオリティとタイミング次第で、大きな結果を得られるはずです。ということで、本エントリーを終わりたいと思います。
久しぶりのSEOネタです。
titleタグに入れるテキストは、一般的に以下のような点に留意して決定した方が良いと言われます。SEOスクールなんかが存在すれば、最初に教わることなのではないでしょうか。
・使用するキーワードは少なければ少ないほどよい
・重要なキーワードを冒頭（あるいは左側）に
検索エンジンのクローラは、「右よりも左にあるテキスト、下よりも上にあるテキストを重要なものだと認識する」という点と、仮にtitleタグ内のテキストに与えられるSEO的な加点が一定だとすると、「キーワードが増えれば増えるほど、一つのキーワードに付与されるポイントが少なくなってしまう」という見解に基づいています。
ちょろっとググってみると、このサイトにも同じようなことが書いてありました。だいぶ古い記事ですけど。
titleタグは、内部施策においてh1と並んで最も効果の高い施策であるとも言われますので、シビアに考えるべきです。
しかし一方で、長く運営されているサイトであればある程、titleタグやh1タグ内のテキストを少しぐらい変更したところで、検索順位に大きな影響はないといった話もあります。
実際に、特定のキーワードで上位表示されている僕の管理サイトで、今年頭ぐらいにキーワードの追加をテストしてみたことがありますが、そういう傾向が見られました。既存キーワードのランキングには全く影響なく、新たに追加したキーワードでも、数か月後に上位表示されました。
// ただし、そのサイトは相当なビッグワードで、既にGoogle、Yahoo!で1位、2位表示されて久しく、
// そのキーワードからかなりのアクセスが定常的にあるものですし、それなりの被リンクも集めているということもあり、
// 別の順位決定要素の方が強いので影響がなかった、という理由かもしれません。
// と書いてみて気づきましたが、長く運営しているサイト＝title以外の他のランキング決定要素を多く持っている
// という理由なのかもしれませんね。
さらに、グーグルは長いタイトルのほうがランキングが上がるとか、タイトルタグを変更すると、順位が大幅に下がるとか、titleに関する説は、いろんな記事がありますので、結局のところどれが本当で、今この瞬間はどういう状況なのか、よく分かりません。まあ、SEOってそういうもんだと割り切ることも大切なんですけどね。結果オーライなところもあります。
ということで、久しぶりに実験。titleタグの効果を調査。
1週間ほど前に、当ブログのtitleを「ネットコミュニティブログ」から、「ネットサービス・ネットコミュニティ・検索エンジンブログ」に変更したのですが、お気づきの方いらっしゃいました？ 一応、今年3月に更新再開して以来、ネットコミュニティに関する話題以外も多く扱い始めたので、適切なタイトルに変更しよう、という目的も含めての変更ではありますが。
当ブログのトップページは、「ネットコミュニティ」でのSEOを施しています。集客という意味合いはほとんどないキーワードですが、ブランディングという点と、僕自身のネットコミュニティに対する思い入れという点が大きく、あとは実験用の側面もありまして「それなりに競合があって上位表示しづらいキーワード」ということでターゲットにしているだけなので、変更することに何のためらいもありません。圏外に落とされるとしょんぼりしてしまいますけれど。
title変更前、「ネットコミュニティ」検索時の順位は、google、yahoo!共に仲良く20台後半でした。あまり被リンクももっていませんし、コンテンツ量もそれほど多くないので、妥当なランキングだと思います。GoogleさんもYahooさんもよくわかってらっしゃる。
この変更は、上述の、「使用するキーワードが少なければ少ないほどよい」「重要なキーワードは左側に」という理論を無視した格好です。
キーワード数によって、加点が分散する理論でいくと
ネットコミュニティブログ：3語（ネット、コミュニティ、ブログ）
ネットサービス・ネットコミュニティ・検索エンジンブログ：6語（重複1件）（ネット×2、サービス、コミュニティ、検索、エンジン、ブログ）
※検索エンジンがどのように「1キーワード」を認識しているか、ちゃんと調べてません（そういうツールがあるはずですが、ほとんど使ったことがないので、どこで提供されているか忘れました。ということで、本当はもう少し違ったキーワードの認識のされ方をされている可能性がありますが、まあ、概ね上記のような感じのはずです）。
となりますから、仮に、左右の並び順を意識せず均等にポイントが割り振られると仮定すると、以下。
※titleに対して、どのウェブサイトも、均一に、合計10ptが割り振られると仮定した上での数値です。
ネットコミュニティブログ
ネット（3.3pt）
コミュニティ（3.3pt）
ブログ（3.3pt）
ネットサービス・ネットコミュニティ・検索エンジンブログ
ネット（2.8pt）
サービス（1.4pt）
コミュニティ（1.4pt）
検索（1.4pt）
エンジン（1.4pt）
ブログ（1.4pt）
「ネットコミュニティ」という検索クエリーであれば、前者6.6ポイント、後者4.2ptとなり、前者の方が優位なはずです。
これにさらに、より左にあるキーワードが重視されるという説を踏まえると、コミュニティというキーワードが後者の方が後ろにありますから、さらに前者有利となってしかるべき。
で、一週間様子を見た結果はというと、以下のようにランキングの変動がありました。
google：18位
yahoo!：12位
共にそれなりにランキングの順位がランクアップしました。yahoo!については、ystのアルゴリズムupdateと時期がかぶってしまったので別要因もありそうですが、いずれにしても、冒頭の技術論については、「必ずしも当てはまらない」、もしくは、それにプラスして「何らかの要因が複合的に関連している」ということが言えそうです。
しかし、無駄なキーワードが詰め込まれた長いtitleテキスト、あるいは重要なキーワードを一つも含んでいないtitleテキストでは、上位表示が難しいのは事実ですし、これをすべて否定することもできません。
こういった実験結果から見えてくることはなんでしょうか？
SEOを知れば知るほど立ち返らなければならない言葉として、僕自身いつも肝に銘じているのですが、要するにに、結論としては、以下のようなことが、いつになっても、やはり真理なんだろうなぁと思います。
- 検索エンジンは、検索ユーザーに最適な情報を届けるために存在する
- SEOは、検索エンジンへの特定の検索クエリーに対して、最適な検索結果を返すための「ガイドライン」として考える
- けっして、他の最適であるはずのコンテンツを出し抜くための技術ではない
- SEOをやる人間は技術論にとらわれすぎてはいけない
- 最終的な目的は、ユーザーのベネフィット
冒頭の技術論は、おそらく間違っていません。しかし、それ以外のランキング決定要因は非常に多くあります。かつてはページランクというものが検索順位を決定する大きな要因でしたが、今や、それは無数にある要因の一つでしかないように、titleタグに関する技術論も、それと同じであると考えるべきなのでしょうね。
そして、それらは、googleなどの検索エンジンが、検索ユーザーのことを考えて決定しているアルゴリズムです。
SEOという観点から、僕たちが、何かしらの恣意的、作為的な操作をウェブサイトに加えたとしても、彼らは、僕たちが持っている情報をはるかに超えるデータを日々収集し、圧倒的な技術力を持って解析した上で、アルゴリズムを決定しているわけです。それこそ、掌の上で踊らされているようなもので、表面的な技術論を駆使したところでうまくいかないことは多いですし、うまくいったとしても、最終的には、抜け道に近いSEOテクニックについては、いつか何らかの対策をされます。
SEOだけを考えたアプローチは、オーソドックス、あるいはトレンド的なSEO技術論通りの結果を産まないし、逆にそれを無視した施策であっても、ユーザーライクなアプローチであれば検索エンジンは暖かく迎えてくれるんだろうね、と、改めて思いました。
抜け道的な技術を、検索エンジンに対策されるたびに、また次の抜け道を見つけるというのがSEOではないはずですし、僕たちウェブサイトの提供側の人間は、価値あるコンテンツを、それを求めているユーザーに適切に届けられるよう、ガイドラインに従って、日々提供し続けることこそが、やっぱり重要なんだろうと強く思います。ありきたりな言葉ではありますが、検索という行為がますます身近な存在になりつつある中、その分マーケットが大きくなり続けているSEO業界において、それを商売の種ぐらいにしか考えていないビジネスパーソンも多くなって来ているように感じます。そういう風潮に対して、警鐘を鳴らす、というほど大それたアレではないですが、一言物申す的な意味合いも含めて、本エントリーを記します。
◆最後に
検索エンジンやSEOという技術は非常に面白い研究対象でもあります。また、僕自身、それで飯を食っているような側面もあるわけですので、きれいごとばかりを言っていられないという現実もあるわけではありますが、これまでSEOに取り組んできて思うことは、最終的には、やはり「ユーザーニーズを、他のウェブサイトよりも確実に満たしているコンテンツ・ウェブサイトこそが、定常的に上位表示されるし、実際、そうあるべきだな」ということです。これは本当に不変の真理だと思います。
しかし、一方で、その真理は、本当に価値あるコンテンツを提供している人たちにしか、理解できないことかもしれないなぁと、思ったりもするわけです。
良いコンテンツを作り、それを適切に検索エンジンに伝え、それを求めているユーザーにアクセスしてもらう。
SEOって、結局これだけの話なんでしょうね。
今日から何回かに分けて、企業のホームページ担当初心者・ビギナーさんが、日々の業務で、どういった取り組みをすべきなのかということについて、お話したいと思います。
さて、ホームページ担当者になると、どういったサイトであっても、絶対的に義務付けられるのが、アクセスアップです。また、企業の商品の販促サイトであれば、その先にある売上（コンバージョン）アップでしょう。
それを義務付けられたホームページ担当者が、一番最初に思いつくことが「アクセス解析を始めなければ！」ということではないでしょうか。言うまでもなく、ホームページのアクセスアップを目指すなら、アクセス解析は必須タスクであり、必須スキルです。
しかし、未だに、飛び込み営業やテレアポなど、アウトバウンド営業中心の企業における「ホームページ担当者」の多くは、本業ではない人がアサインされることが多いようです。会社のオフィシャルサイトに掲載する情報の「更新頻度が一番高い」というだけで、いつのまにか人事担当者がホームページ担当になってしまう……といったケース、あなたは当てはまらないでしょうか？
担当になって、さっそく「無料！ 高機能！ 簡単導入！」と三拍子そろったアクセス解析ツールであるGoogle Analyticsを導入したものの、さまざまに描画されるグラフをただ眺めているだけでアクセス解析をしている気分になって満足してしまっている方、いませんか？ 日々のページビューの推移を見て一喜一憂しているだけ、そんな方いらっしゃいませんか？
と、前置きはこの辺で。
さて、初回の今日は、ホームページ担当者がアクセス解析に取り組む際の、超基本的なスタンスについて触れたいと思います。
◆アクセス解析をする目的とは
根本的なところから行きましょう。
「あなたは、なぜアクセス解析をしますか？」
はい、これは冒頭にでましたね。アクセスアップ及びその先のコンバージョンアップのためです。
しかし、ここで聞きたいのは、その一つ前の段階のお話。
アクセス解析をする目的は、大きくわけて2つあります。
１．日々のホームページ修正における効果測定をした上で、次の施策へとつなげるため
アクセス解析は、トライアンドエラーによるノウハウの蓄積、より良い次の施策を考えるための仮説・根拠作りというのが、ひとつの大きな目的です。最初に作ったコンテンツのまま、外的な要因でPVが増えた、減ったというのを確認するだけの行為は、アクセス解析とは呼びません。
・ある仮説をもとに、何月何日に▼▼を目的として、○○という修正をサイトに施した。
・その後、何月何日には、サイト内のトラフィックにこういった影響があった（プラス・マイナス含め）。
・その結果を元に、●●に対して、□□をすると、××という影響が得られるのではないかという仮説を得た。
・その仮説を元に、次の施策は、◇◇を目的として、◆◆の修正を施します
こういった流れを日々回していく。いわゆる、PDCAサイクルと呼ばれるものです。
ホームページに何かしら手を加えて、大きくアクセスが伸びたとしても、「目的」「仮設・根拠」「影響・結果」という三つが揃わなければ、アクセス解析をしているとは言えません。下手な鉄砲も数打ちゃ当たる状態なわけで、次の施策に繋がりません。
基本的な取り組みとして、仮説と目的、実際に行った施策と結果、それから得られる仮説を、時系列で記録するようなシートは作っておいたほうがよいでしょう。
２．外部要因起因するアクセス減による被害を最小限に食い止めるための情報収集
ホームページというものは、何も手を加えなければ、常に一定のアクセスがあるのか？ というと、もちろんそうではありません。単純に、情報が古くなればアクセスも減ってしまうでしょうが、それよりももっと怖いのが、外部要因によるアクセス減です。
これまで毎日1000人の人が訪問してくれていたのに、何もしていないのに、翌朝からいきなり100人しか訪問してくれなくなった、と言ったことが、至極当然のように起こりえます。
その多くは、主に検索エンジン対策（SEO）と言う言葉に繋がっていくわけですが、こういった外部要因に起因するアクセス減をいち早く察知する、あるいは、外部要因によるアクセス減が実際に起こる前に情報を察知し対策する、そういったことが、ホームページ担当者のアクセス解析業務の二つ目の役割になります。
アクセス減が起こった後、起こる前、いずれにしても担当者がやるべきことは一つです。
とにかく情報に敏感になる。日頃から情報収集を怠らない。
ホームページの担当者は、自分のサイトだけを見ていればいいのではありません。もちろん、日々の自サイトのトラフィックの変化は常にウォッチしておくべきですが、ライバルサイトの動向や、同じような形体の他サイトの情報、ウェブ全体の流れや、検索エンジンのアルゴリズムのアップデートなど、常に外にも目を向けていなければなりません。
ウェブ担当者や、もっと役割を絞れば、検索エンジン対策担当者が集まるサイトやフォーラムのようなものは探せばいくらでもあります。そういったサイトのいくつかを、日頃からチェックするようにしましょう。
また、こと検索エンジン対策を例にとってみれば、googleしかり、yahoo!しかり、本国は米国です。ほとんどのアップデートは、米国本国で実施された後に、日本に輸入されます。つまり、大きな変動があるときの多くは、まず米国側で何らかのニュースになっているわけです。そういった情報は、上述のようなサイトやフォーラムを見ていれば、嫌でもキャッチアップできるようになりますので、事前のリスクヘッジにつながります。
毎日、本業業務とは直接関係のない情報サイトのRSSをチェックしていると、どうも周りの目が気になる……といったケースもあるでしょうけれど、それがホームページ担当者の役割です。
ホームページからのコンバージョン数が小さいうちは、なかなか大きな声を上げられないでしょうけれど、日頃の施策とそれによる効果を簡単にでも毎月レポートするなど、売上につながるまではなかなか他の人には見えない”仕事”をアピールしつつ、とにかくしのいでください。
ホームページはウェブ上の営業マンです。
業種や商品にもよりますが、企業ホームページへのアクセスが、本当の意味で軌道に乗れば、ヘタな営業マンを何人も雇う以上の成果を上げることもざらです。また、同じ営業をするにしても、アウトバウンド営業ではなく、インバウンド営業中心の効率の良い営業スタイルに変化させることもできます。
そうなってしまえば、あなたの社内での評価はグンとあがります。外的要因でただ何となく上がったのではなく、日々のPDCAサイクルを回した結果だということが、それまでのレポートで証明されればなおさらです。
更新頻度が一番高い」というだけで、いつのまにか人事担当者がホームページ担当になってしまう……といったケース
こういった感覚で、自社のホームページを見ている企業のホームページというのは、本当に基本的な施策を施すだけで、驚くほど効果があがるケースが多いです。騙されたと思って、毎日1時間、ホームページのメンテナンスに時間を割いてみてください。
